わかさ生活は創業当時より、新潟県中越地震（2004年）や東日本大震災（2011年）をはじめとした地震災害や、福知山市・丹波市に大きな水害を与えた台風18号（2013年）など、自然災害による被災者への支援を行ってきました。

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なぜ、わかさ生活は「被災地支援」を行うのか。

それにはわかさ生活の創業前に、社長の角谷が「大震災」を体験したことが、大きく関係しています。

 

1995年1月17日、午前5時46分。阪神・淡路地方を襲った未曾有の大地震『阪神淡路大震災』が起こりました。この地震で、一瞬にして大都市神戸が瓦礫の山と化し、死者は約6,400名、全壊家屋約104,000戸、被害総額10兆円以上の想像を絶する被害となりました。

震災時、社長の角谷は兵庫県尼崎市の自宅にいました。大きな揺れの中、崩れ落ちる家具の中を必死に這いつくばり家族を守りました。水を求め外に出ても、もちろん空いている店も無く、井戸水も泥だらけ。また、当時経営していた店も、尼崎店は半壊、伊丹店は全壊と大きな被害を受けました。

この『阪神淡路大震災』で経験した災害の怖さで絶望感を体験しています。そして、つらい時に手を差し伸べてくれた人の温かみがどれほど救いになるのかを身をもって経験したからこそ、わかさ生活は創業以来たくさんの「被災者支援」を行ってまいりました。

 

これまで行ってきた被災者支援の中でも、わかさ生活にとって大きな転機となった出来事があります。それは2011年に起きた「東日本大震災」における支援です。

東日本大震災における被害は誰もが目を覆いたくなるほど、大きなものでした。

わかさ生活では発生の翌日から、被害状況を手書きの地図でまとめ「何かできることはないか」という想いから角谷をはじめ全従業員が支援に向け動き始めました。

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「被災された方が本当に求めている支援は何か」

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地震発生から6日。わかさ生活はまずはじめの支援として、

・サプリメント（『マルチビタミン』『カルシウム』）

　合計10万袋の送付

・義援金3億円の寄付

を行いました。

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角谷はそこで支援を終わるのではなく、自身の経験から「復興には継続した支援が必要」という考えのもと、当時大きく報道されていた「将来を担う若者の内定取り消し。入社延期」というニュースを見て、被災地の若者を対象とした『わかさ生活雇用支援』を行うことを決定しました。わかさ生活ではすぐに雇用支援内容の周知活動を始め、2011年5月には新しい仲間を迎え入れました。

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しかし、震災の影響は日を追うごとに深刻なものになっていきました。各高校や行政関係者からの「来年以降の就職先に困っている」という声に応えるべく、仙台支社「東北コミュニケーションズ」を立ち上げることを決意しました。「仙台を中心とした東北地方の皆様に必要とされ、応援される支社」を目指し、採用活動を開始。2012年4月には数十名の東北出身の夢を持った新たな仲間が入社しました。現在その仲間は中心メンバーとなり、今ではわかさ生活にとって無くてはならない人財に育っています。

 

「阪神淡路大震災」を経験した角谷や「東日本大震災」を経験した東北出身者、他にも震災を経験した従業員がいるからこそ、自身の経験に基づき、被災された方と本気で向き合い「本当に必要とされている支援」「継続した支援」を行って参ります。

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株式会社わかさ生活